小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022

本書は、日本小児呼吸器学会および一般社団法人日本小児感染症学会が構成した委員会により作成され、前版から約6年ぶりの改訂となります。この間、新型コロナウイルス感染症の出現や検査法の発展など、小児呼吸器感染症の診療を取り巻く環境は大きく変化しました。クリニカルクエスチョン（CQ）などを通じて近年の知見にも触れることで、小児の呼吸器感染症を診療する一般医師だけでなく、感染症を専門としない専門性の高い医師（免疫不全担当医、小児神経医）や対象疾患に対して専門性の高い医師（小児感染症科医、小児呼吸器科医、小児集中治療医）の診療にも資する内容となっています。

特長

• 呼吸器感染症の各疾患を、部位（咽頭・扁桃～肺）、病原体（マイコプラズマ、百日咳、インフルエンザなど）、患者背景（基礎疾患別、院内肺炎など）の各視点から、CQで具体的にまとめています。
• CQについては、どのような対象集団に対して、どのような方法で成果を調査したのかを、一般医師にもわかりやすいように記載しています。
• 判型をA4判とすることで見やすさの向上を図っています。また、本書購入者向けに電子書籍版（Web閲覧）を用意し、CQ論文の検索は電子書籍版で行う仕組みとすることで、本書のスリム化および検索の利便性を図っています（電子書籍版オリジナルとした約40ページ分のスリム化を実現）。

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2024年9月20日付　情報更新のお知らせ

今回、2022年10月の発刊以降、2024年9月までに変更のあった事項（COVID-19、インフルエンザ、結核、新規ワクチンなど）を中心に電子書籍版を更新しました。変更箇所は下記よりご覧いただけます。

新旧対応表

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転載許諾申請方法

『小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022』転載許諾申請の対応について

『小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022』は、日本小児呼吸器学会と一般社団法人日本小児感染症学会が構成した小児呼吸器感染症診療ガイドライン作成委員会により作成され、著作権は日本小児呼吸器学会と一般社団法人日本小児感染症学会に、出版権は株式会社協和企画に帰属しています。『小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022』に掲載された図表などを利用する場合は、転載許諾申請の手続きを行っていただきますようお願いいたします。

申請対象となる著作物について

小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022

申請時の条件と許諾について

1. 書籍や雑誌・冊子などの紙媒体に限らず、Webサイトなどの電子媒体への転載も申請を要します（公的あるいは閲覧者が限定されているWebサイトなどの電子媒体への転載も申請を要します）。
2. 申請された転載案件をそのまま三次利用することは原則として認めません。利用媒体ごと、個々に申請を要します。
3. 図表の内容の改変は原則として認めません。改変を許可できると判断した場合（監修代表に確認）は転載先にその旨を必ず明記することを条件とします。
4. 図表が他文献からの引用の場合は取り扱いません。原典への許諾申請を行ってください。
5. 以上の条件を満たしても、使用目的が適切でないと判断される場合は許諾しません。
6. １～5以外の場合は、ガイドライン監修（事務局が監修代表に相談する）の判断とします。

使用料について

1. 申請元が学会、公的機関などで、論文投稿などの学術目的の場合は無料とします。
2. 申請元が製薬企業などの営利を目的とする企業で、販促用資料などに使用する場合は、1点につき15万円（＋税）とします。
3. 申請元が出版社などで、出版社が作成した学術書などに使用する場合は、図表2点までは無料、3点の場合は3万円（＋税）とします。以降、図表1点追加ごとに3万円（＋税）を加算します。

転載許諾申請の手続き

転載許諾申請書に必要事項を記入のうえ、返信用封筒を同封して編集事務局宛てに郵送してください（申請フォームをダウンロードしてご利用ください）。
申請書類に基づいて、本ガイドライン作成委員会（監修者）が審査します。
後日、審査結果を申請者に通知します。営利目的で利用される場合には、併せて請求書をお送りします。
申請から通知まで２～３週間程度かかりますことをご了承ください。

申請書フォームはこちら

本件に関するお問い合わせ

『小児呼吸器感染症診療ガイドライン2022』編集事務局
〒101-0062　東京都千代田区神田駿河台4-6 御茶ノ水ソラシティ13階　株式会社協和企画内
お問い合わせはメールにてお願いいたします。　E-mail：me_@intage.com

以上